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日本における看護師資格の発展を知る

 

 

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日本における看護師の歴史の始まりは、1880年代後半。

 

ヨーロッパにおいてフローレンス・ナイチンゲールが登場し、看護の世界において大きな変革が起きた時代(※看護師の歴史【世界編】参照)に、日本でも影響を受けた所から始まりました。

 

このページでは資格職としての看護師が国内でどのように誕生し、どのような発展を遂げていったのかを時系列で紹介していきます。

 

看護婦養成所の設立(1880年代後半〜)

フローレンス・ナイチンゲールの影響を受け、1880年代後半から各地で看護婦養成所が設立されるようになりました。

 

その中でも代表的な養成所としては次の養成所が挙げられます。

 

有志共立東京病院看護婦養成所(1885年)

日本で初めて創設された看護教育機関として知られ、現在の慈恵看護専門学校にあたります。

 

「ビタミンの父」とも呼ばれた高木兼寛が、イギリスで看護教育を視察後、設立しました。

 

「17歳以上25歳以下、身元引受人があること」を条件に最初の入学試験を実施しています。

 

同志社病院京都看護婦学校(1886年)

同志社の創立者新島襄が、アメリカ人宣教師の医師ジョン・C・ベイリーの協力を仰ぎ開設したキリスト教を基礎とする看護婦養成所。

 

西日本では最も古くからの看護教育の学校として、知られています。

 

入学資格は30歳から40歳、就学期間は2年間となっていました。

 

桜井女学校付属看護婦養成所(1886年)

教育者である櫻井ちかが設立したキリスト教系女学校。1886年(明治19年)に看護婦学校を設置しました。

 

就業年限は2年で、1回生8名のうち6名が修業証書を受けています。

 

帝国大学医科大学付属第一医院看病法講習科(1887年)

当時医学部長であった三宅秀により、看護教育が開始されました。

 

同年、イギリスからアグネス・ウィッチを迎え、イギリス発の看護教育を学ぶ機会を提供しています。

 

日本赤十字社病院看護養成所(1890年)

明治22(1889)年6月14日に、「日本赤十字社看護婦養成規則」を制定、同年11月に、「第一回看護婦生徒募集並養成手続き草案」が完成しました。

 

第1回生は10名、半年後の10月に第2回生9名が入学しています。

 

看護師という職業の評価の遍歴

 

彼女たちは卒業後、上流階級の派出看護婦となり、女性の職業として時代の先端をいくエリートとして活躍しました。

 

しかしながら、明治時代の社会には外国人教師による自由な教育が受け入れられず、当時の養成所の多くは閉鎖されてしまいました。

 

また、世間の看護師への評価は低く、「排泄物や膿のような汚いものを金銭を受け取って始末する仕事」といやしまれていたのです。

 

この評価を変えたのが、日清戦争と日露戦争です。

 

戦争では負傷者の看護をする人が必要になってきます。しかしながら、国のために戦っている兵士の看護を行う人が、卑しい職業であってはなりません。

 

そこで、日本赤十字社(日赤)は皇室や軍の力を借り、貴婦人たちに呼びかけ、身分の高い女性たちが看護の仕事をすることをイメージづけます。

 

そして、戦場での日赤看護師たちの働きは目覚ましく、世間の看護師に対する認識を高めることになったのです。

「看護婦規則」の誕生(1900年〜)

看護婦の資格規定である、内務省令「看護婦規則」が制定されたのは1915年。これにより日本では「看護婦」という名称が定着するようになります。

 

しかしながら、その成立以前には、既に29の府県が看護婦規則を制定していました。

 

全国ではじめて規則が制定したのは東京都(当時は東京府)で、1900年に制定。

 

この時、免許取得の最低年齢は17歳であり、看護婦資格を得るためには、看護婦試験に合格する必要があると定められました。

 

さて、内務省令「看護婦規則」で制定された規則では、看護師免許を取得するためには次の2つの方法があることがわかります。

 

看護師免許を取得するには年齢18歳以上で、地方長官の指定した看護婦学校または講習所を卒業した者、もしくは、地方長官の行う看護婦試験に合格した者

 

看護婦試験

1915年から看護婦試験が開始され、毎年春と秋にそれぞれ1回づつ実施されるようになりました。

 

以降、出願者と合格者は毎年増加傾向に。

 

反面、合格率は1915年に48.8%でしたが、10年後の1925年には28.1%と、難しくなっていったことがわかります。

 

当時の規定では、看護婦の資格は女性のみに与えられ、その職域も傷病者や産褥婦の手当てに限定されていました。

「保健婦助産婦看護婦法」の制定(1948年〜)

日本で看護基礎教育が抜本的に改革されたのは、第二次世界大戦後のこと。

 

敗戦国となった日本は、アメリカの看護界の影響を大きく受けるようになります。

 

その大きな枠組みとしては、「主体的に看護活動を担うことの出来る看護婦を養成する」ということでした。

 

1948年に制定された「保健婦助産婦看護婦法」では、保健婦・助産婦・看護婦の教育が一本化され、保健婦・助産婦になるためには看護婦教育の履修が義務付けられるようになります。

 

また、男性でも看護を行う人がいましたが、当時は「看護婦に関する規定を準用する」とされていました。

 

男性の看護人に対し、名称がつけられたのは1968年(昭和43年)。「看護士」または「准看護士」と称することが法律で規定されました。

 

その後、「男女平等」という考え方が社会に浸透し、この流れは看護界にも波及していきます。

 

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名称の変更と現代まで(2002年〜)

男女平等の流れを受け、2002年3月に「保健婦助産婦看護婦法」は、「保健助産看護師法」と改名。

 

男女関わりなく「看護師」または「准看護師」として規定されるようになりました。また、「看護婦長(婦長)」は「看護師長(師長)」に、「看護士長」は、「看護係長」、「看護長」などと呼ばれるようになります。

 

看護職に男性の参入は当然とされる時代に来ているのです。

 

こちらの法律もチェック!

近年は看護師の職域も広がり、様々な現場で看護師が必要になってきました。

 

看護師の活躍の場を広がるキッカケとなった次の法律も確認しておきましょう。

 

老人保健法の改正(1992年)

「老人訪問看護制度」が創設され、老人訪問看護ステーションの設置が開始となりました。

 

健康保険法の改正(1994年)

「訪問看護制度」が創設され、訪問看護の対象を65才未満にも拡大。障害者に対する訪問看護事業が認められるようになりました。

 

介護保険制度が施行(2000年)

40歳以上の国民すべてが居住地域の市町村に介護保険料を納付し、介護が必要になった時に、自己負担は1割で残りの9割を保険者である市町村が支払うという制度。

 

この制度の発足により、高齢者の介護を社会全体で支える仕組みが作られ、その実行において看護師が欠かせない存在となりました。

 

経験豊富な看護師がケアマネジャーの資格を取得し、地域医療の仕組み作りに貢献する姿が見られるようになります。

【まとめ】看護師のこれから

日本における看護師の歴史は、都度自体に合うように仕組みや制度を変え、発展していきました。

 

そして、これから大きな課題として待ち受けているのが「超高齢化社会」の日本です。

 

団塊の世代が引退し、日本人の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上となる「2025年問題」。

 

この状況下で看護師の数はまだまだ不足している状況です。

 

引き続き看護師の制度は変わり、ますます世の中に必要な職業となっていくことでしょう。

 

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